全身脱毛を契約した直後は、勢いで決めてしまったことに後から気づく場面もあります。
料金の負担・通院ペース・追加費用の説明不足など「このまま続けて大丈夫かな」と不安になるのは自然なことです。
結論から言うと、全身脱毛でも一定の条件を満たせばクーリングオフが可能。
ただし、どんな契約でも使えるわけではなく、期限や手続き方法も決まっています。
この記事では、条件の見分け方から書面の書き方・期限を過ぎた場合の中途解約までを徹底解説。
※本記事は制度の一般的な解説であり、個別の契約への適用を保証するものではありません。
判断に迷う場合は消費生活センター等へ相談してください。
美容専門学校卒業後、メンズエステサロンでエステティシャンとして勤務。多くの男性客の肌悩みに向き合う中で、メンズ美容の重要性を実感。現在はHadaMote編集部員として、メンズスキンケアや脱毛に関する記事を中心に執筆。現場での経験を活かしたリアルな情報提供が強み。
全身脱毛はクーリングオフできる？
全身脱毛でも、契約内容が法令上の要件に当てはまればクーリングオフできる可能性があります。
まず、クーリングオフとはどのような仕組みなのか、全身脱毛がクーリングオフの対象になる条件はなんなのか、詳しい内容を見ていきましょう。
クーリングオフ制度とは？基本ルールを簡単に解説
クーリングオフとは、契約を結んだ後でも一定期間内であれば理由を問わず契約を解除できる制度です。
美容医療・脱毛の一部契約は、特定商取引法の「特定継続的役務提供」に該当すると、書面を受け取った日を含めて8日間、クーリングオフが認められるとされています。
ポイントは「契約日」ではなく、契約書面を受け取った日を含めて8日で数える運用が基本になる点です。
書面の交付状況によって起算の考え方が変わることもあるため、手元の契約書・概要書面は必ず保管しておくと安心でしょう。
全身脱毛がクーリングオフの対象になる条件
全身脱毛の契約が対象になりやすいのは、次のような条件を満たすケースです。
- 契約期間が1か月を超える
- 契約金額が5万円を超える（総額ベース）
- 「継続的に役務提供を受ける」タイプの契約
たとえば「全身脱毛12回コース」「半年〜1年かけて通うプラン」などは該当しやすい一方、単発の都度払いは対象外になりやすいと言われています。
医療脱毛とサロン脱毛でクーリングオフの可否は違う？
医療脱毛（クリニック）とサロン脱毛のどちらでも、契約が特定商取引法の要件に当てはまればクーリングオフの対象になり得ます。
ただし実務上は、医療脱毛の場合「自由診療契約＋ローン（信販）」の組み合わせがあり、クリニックへの通知だけでなく信販会社への連絡も重要になりやすいです。
支払い方法によって手続き先が増える点が違いとして出やすいでしょう。
このあたりは契約書面（支払い方法・信販会社名・支払いスケジュール）を見れば確認できます。
全身脱毛でクーリングオフが適用される具体的な条件
「自分の契約が対象か」を判断するには、金額・期間・期限の3点を先にチェックするのが近道です。
詳しい内容を確認していきましょう。
契約金額はいくら以上が対象？
一般に、総額が5万円を超える契約が対象になりやすいとされています。
ここで注意したいのは、比較対象が「月額」ではなく、入会金・事務手数料・関連費用を含めた契約総額で判断されるケースがある点です。
反対に、5万円以下に収まる体験コースや単発施術のみの契約では、対象外となる可能性があります。
契約期間はどれくらい必要？
契約期間が1か月を超えることが要件になりやすいです。
回数パックでも「提供期間」が契約書に記載されている場合があるため、回数だけで決めつけず契約書面の期間欄を確認してください。
月額制でも、いつでも解約できる形式は対象外となることがあるため、ここは要注意です。
契約日から何日以内ならクーリングオフできる？
多くのケースでは、契約書面を受け取った日を含めて8日以内に通知します。
また、期限の判断は「到着日」ではなく、郵送であれば消印が8日以内かどうかが重要になる運用が一般的。
迷ったら「今日出せる形」で動くのが安全です。
すでに施術を受けた場合でもクーリングオフは可能？
契約類型や提供状況によって結論が変わることがありますが、特定商取引法の枠組みでは期間内に適切に手続きすればクーリングオフが認められる可能性も。
一方で、施術の提供が始まっている場合や契約内容が対象要件に当てはまらない場合には、クーリングオフではなく中途解約の扱いになることもあります。
全身脱毛のクーリングオフ手続きの流れ
クーリングオフは「電話で伝えたからOK」ではなく、基本的に証拠が残る方法で進めるのが肝心です。
クーリングオフに必要な書類・準備物
準備しておくとスムーズなものをまとめます。
- 契約書面（契約日、役務名、金額、事業者情報が分かるもの）
- 支払い方法が分かる資料（領収書、クレカ明細、ローン契約書など）
- 通知書を作成するためのメモ（店舗名・担当名・住所）
- 本人確認につながる情報（契約者氏名、住所、電話番号）
クレジット・ローンの場合、店舗（クリニック・サロン）だけでなく、カード会社・信販会社にも通知が必要になることがあります。
書面での正しい書き方と注意点
形式に厳密な決まりがあるというより、必要事項が漏れないことが重要です。
一般的には、次の項目を入れると伝わりやすくなります。
- タイトル（例：契約解除通知書）
- 契約日、契約した役務名（全身脱毛◯回コース等）
- 契約金額
- 契約先（店舗名・住所）
- 「本書面により契約を解除します」等の意思表示
- 返金先口座（現金払い等で必要な場合）
- 通知日、氏名、住所、電話番号
注意点として文言は難しくする必要はありませんが、解除の意思が明確であること、そして控え（コピー）を残すことが大切です。
送付方法はどれが安全？（郵送・内容証明など）
結論としては「送った証拠」と「送った日付」が残る方法が向いています。
選ばれやすいのは次のあたりです。
| 送付方法 | 特徴 |
|---|---|
| 特定記録郵便 | 引受の記録が残る（配達の証明までは弱め） |
| 簡易書留 | 引受・配達の記録が残るため、トラブル回避に向く |
| 内容証明郵便 | 「いつ・どんな内容を送ったか」を証明しやすい（手間と費用は増える） |
| 電磁的記録（事業者が対応している場合） | 公式LINE等で受付の例もあるが、後で追える形で残す工夫が必要 |
| 普通郵便 | 記録が残りにくいため、紛争時に不利になりやすい |
迷うなら、簡易書留か内容証明を検討すると良いでしょう。
返金までにかかる期間の目安
返金時期は事業者・支払い方法で差が出ます。
一般的に、手続き完了から数日〜数週間程度で動くことが多い一方で、カード会社・信販会社が絡むと締め日や処理都合で時間がかかることもあるでしょう。
返金が進まない場合に備え・通知書の控え・郵送の控え（追跡番号）・事業者とのやり取り履歴はまとめて保管しておくのがポイントです。
全身脱毛でクーリングオフできないケースとは？
クーリングオフは万能ではないため「対象外になりやすいパターン」を先に知っておくと判断が早くなります。
契約金額・契約期間が条件を満たしていない場合
総額が5万円以下、または契約期間が1か月以下の場合は、対象外となる可能性があります。
たとえば「1回のみの都度払い」「短期の体験」などは、特定継続的役務提供に当てはまらないことがあるため、クーリングオフよりも通常の解約条件（事業者の規定）での対応になりやすいでしょう。
クーリングオフ期限を過ぎてしまった場合
8日を過ぎてしまうと、クーリングオフではなく中途解約になるのが一般的です。
ただし、中途解約にも法律上の上限が設けられている場合があるため、期限を過ぎたからといって諦める必要はありません。
落ち着いて契約書面を確認するのが得策です。
店舗で「対象外」と言われた場合の注意点
事業者側から「対象外です」と案内されることはありますが、その説明が正しいとは限りません。
特に、契約類型の判断（特定継続的役務提供に当たるか）は書面の内容次第です。
もし説明に違和感があるなら、契約書面の記載（期間・総額・解約条項）を根拠に再確認し、それでも平行線なら消費生活センターへ相談すると整理しやすいと言えます。
クーリングオフできない場合の対処法
期限超過や対象外でも、中途解約・返金の道が残るケースは多いです。
中途解約はできる？法律上のルール
特定商取引法の対象となる契約であれば、クーリングオフ期間後でも中途解約が可能とされています。
さらに、対象外の契約であっても一般的には、事業者に生じる損害を支払うことで解約できると整理される場面も。
ただし、具体的な可否や金額は契約内容と提供状況で変わるため、まず契約書の「中途解約」「解約料」条項を確認してください。
解約手数料・違約金はどれくらいかかる？
特定商取引法の枠組みでは、中途解約の解約料は上限が定められており、一般に「施術済み相当額＋上限の範囲内の解約料」といった考え方になります。
上限の目安として、残額の20%または5万円のいずれか低い額、という整理が紹介されることも。
店舗から高額な違約金を提示されたときは、根拠条項（契約書の何条か）と計算明細の提示を求めるのが現実的です。
返金額の計算方法と確認ポイント
返金トラブルを避けるには「何が差し引かれたのか」を分解して確認することが重要です。
- 施術済み回数の単価（1回あたりの扱い）
- 入会金・事務手数料の返金可否
- 解約料（上限がある類型かどうか）
- キャンセル料・予約無断キャンセル分の扱い
- ローンの場合、信販会社側の精算方法
特に「コース総額÷回数」で単純に割れない契約もあるため、計算根拠は書面で出してもらうと安心でしょう。
納得できない場合の相談先（消費生活センターなど）
説明が不十分・計算が不透明・強引な引き止めがあるなど、納得できない点があれば早めに外部へ相談するのが現実的です。
代表的な相談先としては、消費生活センター（消費者ホットライン188）があります。
また、美容医療に関する相談窓口として「医療安全支援センター」が案内されることもあるので，状況に応じて使い分けるようにしましょう。
全身脱毛を契約する前に知っておきたい注意点
契約前に「解約しやすさ」まで確認しておくと、後悔の確率を下げられます。
クーリングオフが使えない契約形態とは？
クーリングオフが使えない、または使いにくいことがある代表例は次の通りです。
- 都度払い（1回ごとの契約）
- 期間が1か月以下の短期契約
- 総額が5万円以下のプラン
- 「いつでも自由にやめられる」月額制（契約構造による）
「月額だから安心」と思っても、実際は解約締め日や最低利用期間がある場合もあるため、契約書の条項確認は欠かせません。
契約書で必ず確認すべきポイント
サイン前に、最低限ここだけは見ておきたい項目です。
- 契約期間（役務提供期間の記載）
- 総額（追加費用が発生し得る条件）
- 解約条項（中途解約の計算方法、解約料の上限記載）
- 予約キャンセル規定（回数消化・ペナルティ）
- 支払い方法（クレカ/ローン、信販会社名）
その場で判断が難しければ「一度持ち帰って検討したい」と伝えるのが無難ですね。
トラブルを防ぐために事前にできる対策
事前対策はシンプルですが効果があります。
- 当日の即決を避け、見積書・契約書を持ち帰る
- 口頭説明はメモし、不明点は書面で確認する
- 総額と追加費用（麻酔、剃毛、キャンセル料）を具体的に質問する
- 解約・返金の計算例を事前に聞く
契約は「納得して続けられるか」が最重要。
これらを把握しておかないと、全身脱毛を契約する際にトラブルが起こってしまうため、必ず確認しておきましょう。
価格だけで決めず、通いやすさや予約の取りやすさまで含めて判断するのがポイントです。
今のクリニック・サロンじゃ満足できない女性へ
解約を考える背景には「効果への不満」「予約が取れない」「説明と違った」など、構造的なミスマッチがあることも少なくありません。
ここでは、満足度が高い医療脱毛クリニックと美容脱毛サロンの特徴を紹介したうえで、実際におすすめできるクリニック・サロンをそれぞれ紹介していきます。
今解約を考えている女性は、ぜひ前向きに検討してみてください。
もう解約したくない！満足度が高い医療脱毛クリニック
医療脱毛は医療機関で行われて医療レーザー機器を用いるため、減毛効果が期待できるのが特徴です。
一方で痛みが出ることもあるため、麻酔や出力調整・肌トラブル時の対応体制が重要になります。
選ぶ際は、次の観点で比較するのが現実的です。
- 料金が「総額表示」で分かりやすい
- 予約の取りやすさ（枠の公開方法・変更ルール）
- 追加費用（剃毛、麻酔、キャンセル）の明記
- 肌トラブル時の診察・薬代の扱い
そのうえで、バランスがよくて満足度が高い医療脱毛クリニックはエミナルクリニック。
エミナルは、上記の特徴に加えて安さ・効果・痛みのバランスがよく、女性から良い口コミがよく見られています。
この記事の執筆者
HadaMote編集部
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HadaMote編集部
バランスがいい医療脱毛クリニック！
医療脱毛の2位以降におすすめしているクリニックは以下の記事で紹介しているため、そちらも合わせてご覧ください。
もう解約したくない！満足度が高い美容脱毛クリニック
美容脱毛（サロン）は、痛みが比較的少ない方式もあり、通い方の自由度を重視する方に向いています。
ただし、医療行為ではないため、期待できる変化の度合いには個人差があることを理解しておきましょう。
選ぶなら、途中で不満が出やすいポイント（予約・追加費用・解約条件）を事前に潰せるサロンが理想です。
- 月額・回数・都度払いの条件が明確
- 施術間隔の目安を説明してくれる
- 解約やプラン変更のルールが書面で確認できる
- スタッフ対応や勧誘方針が明示されている
そのうえで、バランスがよくて満足度が高い美容脱毛サロンはラココ。
ラココの口コミからは、実際の利用者から痛みが少ないのに短期間で効果を実感できるとの声が多く見られます。
この記事の執筆者
HadaMote編集部
ここでやっと保湿の大切さを知りました。今までも言われてきたと思いますが脱毛の近道は保湿だという事を刻みましたw
対応も丁寧で親切にしてくださり、あまり意見をはっきり言わない私ですが、言いやすい環境かなと感じました。
この記事の執筆者
HadaMote編集部
バランスがいい美容脱毛サロン！
ラココ以外におすすめしているサロン脱毛は以下の記事で紹介しているため、そちらも合わせてご覧ください。
全身脱毛のクーリングオフに関するよくある質問
ここでは、全身脱毛のクーリングオフに関するよくある質問を紹介していきます。
今持っている疑問や不安要素を解消しておくことで、きっと納得できる結果になるはず。
ぜひ参考にしてみてください！
- 店頭で契約した場合でもクーリングオフできる？
店頭契約でも、特定商取引法の特定継続的役務提供に該当し、条件を満たす場合はクーリングオフできる可能性があります。
訪問販売のように「場所」だけで決まる制度ではないため、契約類型（期間・金額・役務）で確認してください。 - キャンペーン価格でも対象になる？
キャンペーンでも、総額が5万円超・期間が1か月超などの要件を満たしていれば対象になり得ます。
割引後の総額が基準に影響することもあるため、最終的な契約金額を見て判断するのが確実です。 - 未成年でもクーリングオフできる？
未成年者でも、要件を満たす契約であればクーリングオフの検討対象になります。
加えて、契約時の同意状況などにより、未成年者取消しが問題になることもありますが、状況で結論が変わるため、まず契約書面を用意して消費生活センターに相談するのが安全です。
【まとめ】全身脱毛のクーリングオフは条件を満たせば可能
全身脱毛のクーリングオフは「総額5万円超」「期間1か月超」などの条件を満たし、契約書面を受け取った日を含めて8日以内に証拠が残る方法で通知すれば認められる可能性も。
一方で対象外だったり期限を過ぎたりしても、中途解約や返金の余地が残るケースはあります。
契約書面を確認し、記録を残しながら冷静に進めることがポイントです。
※本記事は一部にAIを活用して作成し、編集部が内容確認のうえ公開しています。